Candy Drops
StakeStone(ステークストーン)とは|Stone WalletのQR決済とSTONEUSDの利回り

StakeStone(ステークストーン)は、ステーブルコインで店頭のQR決済をしながら、その残高に利回りも付けられるようにする「暗号資産生まれのネオバンク」です。もとはETHを預けて流動性ETHのSTONEを受け取るサービスでしたが、いまの主力は決済アプリのStone Walletと、ドル建ての利回りトークンのSTONEUSDです。Stone Walletは誰でも登録できますが、QR決済が使えるのは東南アジアなどの7か国で、日本の店舗ではまだ使えません。

StakeStone(ステークストーン)とは|ネオバンク

StakeStoneは自らを「crypto-native neo bank」と呼び、決済からAIエージェントの支払いまで4つの層を掲げています。このうち個人がいま使えるのは、決済アプリと利回りトークンです。

項目内容
主な製品Stone Wallet(決済)・STONEUSD(ドル建ての利回り)・STONE(流動性ETH)
入金できるチェーンEthereum・BNB Smart Chain
ガバナンストークンSTO(2025年4月に発行)

画像:StakeStone公式サイトのスクリーンショット(2026年11月19日撮影)

公式サイトのトップには、残高と入金・送金・出金のボタンが並ぶアプリの画面が載っています。SNSのアカウントで登録でき、ガス代が要らない点を売りにしています。公式はStone Walletを、利回りが積み上がり、少額の支払いをその場でできる「スマートマネー口座」と説明しています。

開発チームと出資者

創業者のCharles K氏は2024年8月のインタビューで、ステーキングが広がるなかで、ETHを寝かせておく機会費用が大きいことが、StakeStoneを作った最初の動機だったと語っています。2024年3月にBinance LabsとOKX Venturesから戦略投資を受け、11月にはPolychain Capital主導のシリーズAを完了しました。調達額は2,200万ドルと報じられています。

STONEUSDとSTONEの仕組み|利回りの源泉

StakeStoneの利回り商品は、ドル建てのSTONEUSDとETH建てのSTONEの2つです。いま前に出ているのは、ステーブルコインに利回りを付けるSTONEUSDです。

STONEUSDの利回りの源泉と裏付けの保管先

STONEUSDは、ステーブルコインと交換して持つドル建てのトークンです。利回りの源泉は、主にBinanceなどの取引所の中で行う裁定取引で、相場の上げ下げに賭けない「市場中立」の戦略です。利回りが付いても持っている枚数は増えず、1 STONEUSDと交換できるドルの額(交換レート)が上がります。

画像:StakeStone公式ドキュメントより(2026年11月19日取得)

11月19日には、裏付けの約98%がカストディ事業者のCeffuに置かれ、ブロックチェーン上にあるのは2%ほどでした。STONEUSDを持つと、ほぼ全額を取引所側の運用に預けることになります。

STONEUSDの実績APYと12% APY表記

利回りの数字は、見る場所によって大きく違います。公式トップは「Earn up to 12% APY with stables(最大12%)」と表示しています。一方、11月19日のアプリの表示はAPY 3.32%、預け入れ総額(TVL)は180万ドルでした。

画像:StakeStoneアプリのスクリーンショット(2026年11月19日撮影)

交換レートは2026年1月11日の1.0000から記録が始まり、11月19日には1.0393になりました。過去30日の実績APYは4.92%、通算は4.67%で、30日APYの最高は1月23日の11.39%です。通算の4.67%で計算すると、1,000ドルが1年で増える額は約47ドルで、12%で見込む約120ドルの半分に届きません。

同じ型のEthenaのsUSDeは、30日平均が5.18%、90日平均が4.91%でした(11月11日更新)。STONEUSDの実績も、sUSDeと同じ4〜5%台に収まっています。

STONE(流動性ETH)の運用額の推移

STONEは、ETHを預けると発行される利回り付きのトークン(流動性ETH)です。運用先はOPAPと呼ばれる提案の手続きで決まり、11月19日時点の運用額は約7,000 ETHでした。出金手数料率は0です。

公式ロードマップは、2023年第4四半期のTVLを29万ETH、利用者を約9万4,000人と記録しています。いまの運用額は当時の約40分の1で、StakeStoneの主力はETHの運用からSTONEUSDとStone Walletへ移っています。

StakeStoneの使い方|Stone Wallet

ここからは、Stone Walletで店頭の支払いをするまでの流れと、日本から使うときの条件です。

登録から店頭のQR決済まで

Stone Walletでは、ログインするとウォレットが自動で作られます。ウォレットは非カストディ型で、鍵は分割して管理する方式(MPC)で守られます。シードフレーズは要りません。

画像:Stone Walletのスクリーンショット(2026年11月19日撮影)

  1. stonewallet.appを開き、Continue with EmailかContinue with Googleを選ぶ(XとTelegramのアイコンからも登録できる)
  2. ログインすると、スマートアカウントのウォレットが作られる
  3. EthereumかBNB Smart ChainのUSDT・USDC・USD1を、10ドル相当以上入金する
  4. 店頭でアプリのScanを開き、店のQRコードを読み取る
  5. 金額を入力して送る

出金も、入金と同じく10ドル相当からです。

QR決済の対応国と日本の扱い

店頭で読み取れるのは、各国の決済網のQRコードです。

国対応するQR
シンガポールPayNow
タイPromptPay
ベトナムVietQR
フィリピンQRPh
カンボジアKHQR
ラオスBCEL OnePay
モンゴルQPay

同じ国でも、GrabPay・ShopeePay・GCashの個人向けQR・MoMoなどのQRには対応していません。払う前に、店のQRがどの決済網のものかを確認する必要があります。

日本(PayPay)は対応予定に挙がっていますが、「6月」とあるだけで年は書かれておらず、開始時期は決まっていません。一方、入出金は200以上の国と地域に対応し、通貨には日本円も含まれます。カードや銀行振込での入金は外部の業者(Alchemy Payなど)が扱い、本人確認はその業者の基準に従います。アプリの表示は英語だけです。日本からはステーブルコインを入金して持つことはできますが、国内の店での支払いにはまだ使えません。

手数料

Stone Walletはプラットフォーム手数料を取らず、ネットワークのガス代もいまは運営が肩代わりしています。ただし、両替のレートや外部業者の手数料、将来のネットワーク費用はかかる場合があります。

StakeStone STOトークン|用途と配分

StakeStoneを調べると、名前の似たトークンが2つ出てきます。

STOとSTONEの違いと用途

STONEは前の節の流動性ETHで、CoinGeckoでは「StakeStone ETH」の名前で載っています。ガバナンストークンはSTOのほうです。STONEの価格を見ても、STOの値動きは分かりません。

STOはロックしてveSTOにすると投票に使えるほか、利回りのブースト、投票の見返りとして払われるブライブ報酬の受け取り、Swap & Burnを通じたトレジャリー資産への請求に使えます。総供給は10億枚です。

STOの配分とTGE・エアドロップ

画像:StakeStone公式ドキュメントより(2026年11月19日取得)

いちばん大きな割り当ては投資家の21.5%で、エアドロップと今後のインセンティブに回る枠は7.85%です。

STOは2025年4月3日、Binance WalletのTGEセールで5,000万枚を1枚0.02ドルで売り出しました。その後、2025年5月にはBinanceの保有者向けエアドロップに1,500万枚、上場3か月後からの別の施策に1,500万枚が配られています。

STOの価格の動き

2026年4月2日前後には、STOが2日で約0.15ドルから1.74ドル前後まで急騰し、その後急落したと報じられました。11月19日のBinanceでの価格は0.0242ドル、24時間の出来高は約47万ドルです。価格は、TGEセールの0.02ドルに近い水準まで戻っています。

StakeStoneのリスク|償還・カストディ・地域

STONEUSDを発行元で発行・償還(ドルに戻すこと)できるのは、本人確認(KYC/KYB)を済ませたホワイトリストの参加者だけで、償還は週に1回です。一般の利用者はNativeのPMMという二次市場で売買することになり、売るときの価格はその時点の市場で決まります。

STONEUSDは2025年10月、STONEは2024年6〜7月にQuantstampの監査を受けています。ただ、監査が見るのはスマートコントラクトで、裏付けを置くCeffuや取引所の側で起きる損失は範囲外です。

STONEUSDの利用規約の契約相手は、英領バージン諸島のPebble Network Limitedです。StakeStoneの一般の利用規約は、米国・中国本土・香港などの利用者をサービスの対象から外しています。公式のdocsと規約には日本での登録についての記述が無く、日本の規制の下で提供されているサービスではありません。

まとめ

StakeStoneは、いまはStone WalletのQR決済とSTONEUSDの利回りを組み合わせたネオバンクを名乗っています。QR決済は7か国の決済網に限られ、日本の店舗ではまだ使えません。STONEUSDの実績利回りは4〜5%台で、売るときは二次市場に頼ります。参考にすべきなのは、公式トップの12%ではなく、この実績と償還の条件です。

出典

  1. StakeStone公式サイト(2026年)
  2. StakeStoneアプリ「STONEUSD」(2026年)
  3. Stone Wallet(2026年)
  4. StakeStone Docs「Introduction」(2026年)
  5. StakeStone Docs「What is Stone Wallet」(2026年)
  6. StakeStone Docs「How to create your account」(2026年)
  7. StakeStone Docs「Minimum amount for deposits and withdrawals」(2026年)
  8. StakeStone Docs「How to send payments」(2026年)
  9. StakeStone Docs「Supported countries and currencies」(2026年)
  10. StakeStone Docs「Language and currency preferences」(2026年)
  11. StakeStone Docs「Commissions and platform fees」(2026年)
  12. StakeStone Docs「Referral program」(2026年)
  13. StakeStone Docs「STONEUSD」(2026年)
  14. StakeStone API「STONEUSD breakdown」(2026年)
  15. StakeStone API「STONEUSD APY chart」(2026年)
  16. StakeStone Docs「STONE mechanism」(2026年)
  17. StakeStone Docs「API references」(2026年)
  18. StakeStone Docs「Roadmap」(2026年)
  19. StakeStone Docs「STO」(2026年)
  20. StakeStone Docs「Tokenomics」(2026年)
  21. StakeStone Docs「Audits and security」(2026年)
  22. StakeStone Docs「STONEUSD Terms of Service」(2026年)
  23. StakeStone Docs「Terms of Service」(2023年)
  24. Ethena「Protocol and staking yield」(2026年)
  25. CoinGecko「StakeStone ETH」(2026年)
  26. Binance Research「StakeStone(STO)」(2025年)
  27. Binance API「STOUSDT」(2026年)
  28. TechFlow「Foresight Newsインタビュー」(2024年)・報道
  29. The Defiant(2024年)・報道
  30. Bex(2026年)・報道

免責事項

  • ・本記事は情報提供のために作成されたものであり、暗号資産や証券その他の金融商品の売買や引受けを勧誘する目的で使用されたり、あるいはそうした取引の勧誘とみなされたり、証券その他の金融商品に関する助言や推奨を構成したりすべきものではありません。
  • ・本記事に掲載された情報や意見は、当社が信頼できると判断した情報源から入手しておりますが、その正確性、完全性、目的適合性、最新性、真実性等を保証するものではありません。
  • ・本記事上に掲載又は記載された一切の情報に起因し又は関連して生じた損害又は損失について、当社、筆者、その他の全ての関係者は一切の責任を負いません。暗号資産にはハッキングやその他リスクが伴いますので、ご自身で十分な調査を行った上でのご利用を推奨します。

この記事を監修した人

新井 進悟

新井 進悟

株式会社ロクブンノニ 代表取締役

2013年に東京理科大学大学院(経営工学専攻)修了後、Web・アプリ・広告業界の複数社でエンジニア、データサイエンティスト/データアナリストとして従事。2017年頃から仮想通貨・ブロックチェーン領域に携わり、2018年1月に株式会社ロクブンノニを設立、同年2月にブロックチェーン特化型メディア「Crypto Times」をローンチ。業界歴は約9年。DeFi・L1/L2プロトコル・トークノミクス・ZKP・国内外の規制動向を専門領域とし、自身でもオンチェーンでの資産運用・リサーチを日常的に行う。数百本以上の記事執筆・監修を担当し、国内外カンファレンス登壇、DeFi資産運用セミナー講師、KOLアンバサダープログラム運営など実績多数。

DeFiブロックチェーン技術仮想通貨市場分析Web3プロダクト